内藤証券の6つの安心 はじめての方でも安心。内藤証券があなたの資産運用をサポートします。
お得な取引手数料
現物取引手数料180円~信用取引手数料174円~中国株国内手数料540円~ 投資信託買付手数料0円~

国内株手数料、中国株も信用取引もお得な手数料で取引できます。

使いやすいトレードツール
高機能トレードツール N-STAGESucce-s trade スマートフォン版

パソコンはもちろん、スマートフォンでも取引できます。高機能トレードツール「N-STAGE」も。


充実の中国株サービス・サポート

中国株取扱銘柄数第1位!

中国株取扱銘柄数第1位

インターネット取引を行っている61社の内、インターネットで取引可能な中国株銘柄数を内藤証券が調査。(2014年11月26日現在)
さらに深センA株677銘柄を追加!


ニーズに合わせて商品選択
国内株式 国内ETF 国内REIT 信用取引
中国株式 海外ETF 投資信託 NISA

幅広い商品ラインアップで、お客様のニーズに合わせた資産運用ができます。


万全のサポート体制
サポートセンターイメージ

パソコンの操作方法や取引ルールなど、お客様の疑問に専門スタッフがわかりやすくお答えします。


創業80年の実績
内藤証券

昭和8年の創業から80年以上。
「顧客第一主義」をもとにこれからもお客様の幅広いニーズに応えるサービスを展開していきます。




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お得な手数料

国内株 手数料

現物取引・信用取引とも「約定ごとプラン」と「1日定額プラン」から選べます。マイペースに中長期で投資するスタイルのお客様には「約定ごとプラン」、頻繁に売買をするお客様には「1日定額プラン」がおすすめです。

約定ごとプラン 現物取引 約定代金10万円以下 180円 信用取引 約定代金30万円以下267円 約定代金30万円超 483円 1日定額プラン 現物取引 約定代金10万円まで 195円 信用取引 約定代金10万円まで 174円

国内株手数料表はこちら

中国株 国内手数料

540円約定代金12万5千円以下
(買付のみ最低)

香港株ほぼ全銘柄、上海・深センB株全銘柄をお得な手数料で取引できます。配当に関する手数料は0円!※現地手数料・為替手数料が別途かかります。

中国株手数料表はこちら

投資信託 買付手数料

0円~

人気のノーロードファンド取り扱い!そのほか毎月分配型や新興国ファンドなど、弊社が厳選した商品を取り揃えています。

口座管理料

0円

証券口座管理料・外国証券口座管理料とも無料です。

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使いやすいトレードツール

パソコンはもちろん、スマートフォンでも取引できる

パソコン・携帯電話・スマートフォンの3つの取引チャネルをご用意しています。見やすい画面で、いつでも・どこでも手軽に取引できます。

高機能トレードツール N-STAGE

情報収集から注文発注までスムーズにできる弊社独自のトレードツールです。企業情報やテクニカルチャート、売買サインなど投資に役立つ情報が閲覧できます。板情報画面からスピーディーに発注することもでき、投資のチャンスを逃しません。

高機能トレードツール N-STAGE 操作画面

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充実の中国株サービス・サポート

中国株取扱銘柄数第1位!(※)

中国株取扱銘柄数1位

人民元建てA株を含め、海外から直接投資できるほぼ全銘柄(合計2,444銘柄)を取り扱っています。


※比較対象範囲は、インターネット取引を行っている日本証券業協会の会員61社(2014年3月末調査結果)。2014年11月26日を基準日にインターネットで取引が可能な中国株銘柄数(香港・上海・深セン)を内藤証券が調査。取扱銘柄を公表していない場合、取扱市場ごと上場銘柄数の合計で計算。

香港市場 香港上場ETF・REIT 上海A株市場 上海B株市場 深センB株市場
1728銘柄 44銘柄 568銘柄 53銘柄 51銘柄
2444銘柄

※浙江浙能電力(600023)は売注文(直接A株市場への取次)のみ受付をいたします。

(平成26年11月26日現在)

2016年12月5日より、深セン・香港相互取引により深センA株677銘柄の取扱を開始いたします。これまで海外投資家は取り引きできなかった深センA株に、香港市場経由で投資できるようになります。

深セン・香港株相互取引 深センA株取扱開始

豊富な中国株情報

現地上海事務所や中国部が収集した情報を中心に、ニュースや決算情報・配当情報など、正確で質の高い情報を提供しています。また、市況レポートや個別銘柄レポートなど、弊社アナリストが独自に調査・分析した情報でお客様の投資をサポートします。

便利な投資ツールを提供

銘柄をさまざまな条件から探すことができるスクリーニング機能や、豊富なランキング機能など、投資に役立つツールを提供しています。また、登録銘柄の株価が設定した金額に到達したときや、関連ニュースが配信されたときにメールでお知らせする機能もあり、注目する銘柄の動きをいち早く知ることができます。

特定口座に対応

日本株や投資信託の譲渡損益などとも自動的に損益通算され、面倒な確定申告の手間を軽減することができます。

NISAで中国株も取引できる

NISA(少額投資非課税制度)は毎年100万円までの投資元本について、上場株式・公募株式投資信託等の配当・譲渡益等が5年間非課税となる制度です。内藤証券なら、高配当銘柄が多い中国株もNISAで運用することができます。

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ニーズに合せて商品選択

国内株

お得な取引手数料!パソコン、携帯電話、スマートフォンの取引画面をご用意しています。見やすい画面で簡単に取引できます。

  1. 現物取引
  2. 信用取引
  3. ETF
  4. REIT

中国株

人民元建て上海A株を含め、海外から直接投資できるほぼ全銘柄が取引できます。内藤証券の独自情報を中心に正確で質の高い情報や最新ニュースを提供しています。投資情報ツールも充実しています。

※浙江浙能電力(600023)は売注文(直接A株市場への取次)のみ受付をいたします。

香港市場 上海A株市場 上海B株市場 深センB株市場 香港上場ETF・REIT
1728銘柄 568銘柄 53銘柄 51銘柄 44銘柄
2444銘柄

(平成26年11月26日現在)

投資信託

人気の毎月分配型や新興国ファンドなど、弊社が厳選した商品を取り揃えています。ノーロード投信や内藤証券専用ファンドも取り扱っています。

NISA

内藤証券では国内株や投資信託はもちろん、中国株や香港ETFもNISAで取引できます。NISA口座で購入すると、売却益や配当金などにかかる税金が5年間非課税になります。

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万全のサポート体制

資格保有スタッフが対応

パソコンの操作方法や取引ルールなど、証券外務員資格を有するスタッフがお客様の疑問にわかりやすくお答えします。

「あんしんサポート」サービス

取引のルールや注文方法などにお困りの時には、サポートスタッフがお客様の画面を一緒に見ながらご説明します。

電話注文にも対応

パソコンが使えないなど、もしもの時には電話でもご注文できます。※電話手数料となります。

サポートセンターイメージ

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創業80年の実績

創業昭和8年

内藤証券は創業以来80年以上の歴史を持つ証券会社です。「顧客第一主義」をもとにこれからもお客様の幅広いニーズに応えるサービスを展開していきます。

国内20店舗を展開

関東・関西を中心に20の対面取引店舗を展開しています。インターネット・対面・コールの3つの取引チャネルで、お客様の投資スタイルの変化にも柔軟に対応できます。

中国株のパイオニア

日本で初めて中国政府から「域外代理商資格」を取得し、日本の証券会社としては初めて上海証券取引所に上海B株の直接取引ブースを取得しました。中国株のパイオニアとして、充実したサービスでお客様の中国株投資をサポートします。

内藤証券

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国内株取引のリスク

株価の変動、および為替の変動等(外国株式の場合)により損失が生じるおそれがあります。

国内株取引の手数料について

国内株の手数料は多岐に渡っているため、このスペースに表示するのが難しいため、詳細は国内株の「手数料とリスクについて」でご確認ください。

株式は、クーリング・オフの対象にはなりません。
詳しくは手数料とリスクについてをご覧ください。

信用取引のリスク

信用取引は、最低50万円以上または建株の33%以上の委託保証金が必要であり、預託した保証金に対して約3倍の取引が可能です。このため、株価の変動等により、損失および預託した保証金以上の損失が生じるおそれがあります。

信用取引の手数料について

国内株の手数料は多岐に渡っているため、このスペースに表示するのが難しいため、詳細は国内株の「手数料とリスクについて」でご確認ください。

信用取引は、クーリング・オフの対象にはなりません。
詳しくは手数料とリスクについてをご覧ください。

中国株取引のリスク

株価や為替の変動等により損失が生じるおそれがあります。

中国株取引の手数料について

中国株の手数料は、国内手数料、現地手数料、為替手数料と3種類の手数料があり、このスペースに表示するのが難しいため、詳細は中国 株の「手数料とリスクについて」でご確認ください。

中国株は、クーリング・オフの対象にはなりません。
詳しくは手数料とリスクについてをご覧ください。

投資信託のリスク

投資信託は価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。

投資信託の手数料について

手数料等は投資信託により異なりますので、詳細は目論見書でご確認ください。

投資信託は、クーリング・オフの対象にはなりません。
詳しくは費用一覧とリスクについてをご覧ください。

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