答え：今年（2023年）がベスト。

なぜNISAをはじめるなら今年がいいの？

point1 今年からNISAで運用をはじめることで、今年の120万円分の非課税枠がプラスに。
今からNISAをはじめることで、今年の120万円分の非課税枠が運用できます。しかも今年の非課税枠は、新NISA（2024年1月スタート）の非課税保有枠にカウントされないので、おトク！ またNISAは、一般口座・特定口座をお持ちの方も併用できるので、非課税枠を有意義に利用できます。 2023年のNISA非課税枠120万円
2023年のNISA非課税枠120万円
2024年から新しいNISA制度がスタートします。
NISA口座をお持ちの場合、来年はお手続き不要で新NISA口座に切り替わります。まずは今年からNISAで投資ができるので、非課税枠を利用した投資チャンスが増えます。

※2023年にNISA口座で取引した株式や投資信託を新NISA口座へ移すことはできませんのでご注意ください。

そもそもNISAってどんな制度？
そもそもNISAってどんな制度？ ●新規購入は年間120万円まで可能。●配当金や売買益等が最長５年間非課税になる制度。
詳しくは内藤証券ウェブサイトで！
2023年までのNISAまずはNISA制度を知ろう！ 2024年までの新NISA話題の新NISA制度を解説！
国内株式・国内ETF・ETN・REIT・上場新株予約権証券（ライツ）に係るリスク
株式等は株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託（ETF）は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券（ETN）は連動対象となっている指数や指標等の変動等や、ETFと異なり裏付けとなる資産を保有せず、発行体となる金融機関の信用力を背景に発行される証券であることからその発行体の倒産や財務状況の悪化、上場不動産投資信託証券（REIT）は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。
1.ETNは価格が特定の指標に連動することを保証する債券（指数連動債）であり、償還期日を迎えると償還されます。また、指標の急落等、一定の条件を満たすことにより早期償還される場合があります。
2.ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。
国内株式・国内ETF・ETN・REIT・上場新株予約権証券（ライツ）の手数料について
国内株式 国内ETF・ETN・REIT・上場新株予約権証券（ライツ）に係る手数料はお客様の取引形態により違いがあるため、投資にかかる手数料についてはこちらをご確認ください。
国内株式 国内ETF・ETN・REIT・上場新株予約権証券（ライツ）に係る取引は、クーリング・オフの対象にはなりません。
外国株式のリスク
外国株式等は、株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。また、為替相場の変動等により損失（為替差損）が生じるおそれがあります。上場投資信託（ETF）は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券（REIT）は運用不動産の価格や収益力の変動等により、損失が生じるおそれがあります。
外国株式取引の手数料について
外国株式取引の手数料はお客様の取引形態により違いがあるため、投資にかかる手数料についてはこちらをご確認ください。
外国株式取引は、クーリング・オフの対象にはなりません。
中国株の株価・企業情報などについて
株価情報の提供元や表示内容、表示方法のご説明、また配当情報の注意点などを記載しています。
詳しくは中国株の株価･企業情報などについてをご覧ください。
米国株の株価・企業情報などについて
株価情報の提供元や表示内容などを記載しています。
詳しくは米国株の株価･企業情報などについてをご覧ください。
投資信託のリスク
主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているものを組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
投資信託取引の手数料について
投資信託取引の手数料等は投資信託により異なりますので、詳細は目論見書でご確認いただくか個別商品ページをご確認ください。
投資信託取引は、クーリング・オフの対象にはなりません。

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