中国本土株市況

【5月24日の中国本土市場】

 主要指数はいずれも小幅に反発した。上海市場は3日ぶりに反発し、上海総合指数が前日比0.06%高の3064.07ポイント、B株指数が0.06%高の316.34ポイント。深セン市場は深セン成分指数が6日ぶりに上昇し、0.49%高の9812.45ポイント。B株指数は3日ぶりに反発し、0.10%高の1077.73ポイントだった。両市場の売買代金は昨日に比べ約19%減少し、概算で3423億元にとどまった。「滬股通」(香港経由の上海A株投資)は買い越しに転じ、買越額は3億5100万元。「深股通」(香港経由の深センA株投資)は引き続き買いが多く、8億4500万元の買い越しだった。

 朝方の上海総合指数は下げ幅を広げ、一時は下落率が1.2%を超え、3000ポイントの大台割れも意識された。その後はやや戻したものの、後場の中盤までマイナス圏でもみ合う展開。銀行当局の幹部が汚職疑惑で失脚したことで、市場は金融業界の“反腐敗運動”を警戒。また、引き締めや規制・監督強化の動きを背景に短期金利の上昇圧力が強まったほか、米格付け会社のムーディーズが中国国債を格下げしたことも嫌気された。もっとも、構造改革への期待感、好業績・好配当に基づく値ごろ感などに基づき、買い戻す動きも継続。徐々に買いが優勢になると、指数は後場の中盤過ぎから下げ幅を縮め、取引終了間際にわずかながらも終値をプラス圏に乗せた。

 両市場全体では約2000の銘柄が上昇。値下がり銘柄は1000以下だった。環境・省エネ関連の銘柄が物色され、中材節能(603126)と盾安環境(002011)がストップ高、遠達環保(600292)が6.54%高。山西省が石炭産業の新5カ年計画を発表したことから、関連銘柄の山西省国新能源'A'(600617)が5.66%高、山煤国際エナジー【売付のみ】(600546)が3.29%高。中央政府が海運・港湾業界を対象としたサプライサイド改革プランを明らかにしたことで、唐山港(601000)が3.33%高、天津港(600717)が2.40%高、中遠海運能源運輸'A'(600026)が0.49%高など、同セクターがしっかり。また、北京市の副都心「雄安新区」の関連銘柄のラッキーフィルム(600135)が3.45%高と買い戻された。

 一方で金融引き締めが嫌気され、銀行セクターが軟調。中国光大銀行'A'(601818)が1.02%安、中国民生銀行'A'(600016)が0.88%安、中国銀行'A'(601988)が0.54%安に沈み、指数の重しになった。主要港湾での鉄鉱石在庫が高水準で推移していることから、鉄鉱石・鋼材価格の下落を懸念し、鉄鋼セクターが下落。宝山鋼鉄(600019)が0.95%安、方大スチール(600507)が0.55%安に沈んだ。

 なお、B株市場は方向感に乏しく、値上がり・値下がり数がほぼ拮抗。上海B株では山西省国新能源(900913)がA株に連れ高し、上昇率1位の2.76%高。深センB株では有機EL(OLED)関連の京東方科技(200725)に買いが入り、1.60%高で上昇率2位になった。(中国部・畦田)

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