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中国本土株市況

【5月21日の中国本土市場】

 主要指数はいずれも反発。上海市場は上海総合指数が前日比1.23%高の2905.96ポイント、B株指数が1.20%高の293.07ポイント。深セン市場は深セン成分指数が1.92%高の9087.52ポイント、B株指数が1.23%高の947.08ポイントだった。両市場の売買代金は昨日に比べ約4%上昇し、概算で4795億元。「滬股通」(香港経由の上海A株投資)と「深股通」(香港経由の深センA株投資)はそれぞれ、18億8500万元、15億4300万元の売り越しだった(注文ベース:買注文と売約定の差)。
 
 中国人民銀行は公開市場操作を通じ、800億元の資金を供給。これを好感し、本土市場は反発した。2日続落した反動もあり、幅広いセクターが買われた。上海・深センの両市場はそれぞれ全体の9割、8割半の銘柄が上昇。大型株で構成される上証50指数は0.89%高、中小企業板指数は1.98%高、創業板指数は1.66%高だった。ただ、米中摩擦の先行き不透明感が払しょくされたわけでもないことから、依然として様子見モードは強く、両市場の売買代金は引き続き5000億元を下回った。

 セクター別では、鉱業株が特に堅調。習近平・国家主席が昨日、磁性材料メーカーを視察したことを受け、米国との貿易交渉でレアアースが取引材料となるとの憶測が飛び交い、買いが集まった。五砿稀土(000831)、盛和資源(600392)、北方稀土(600111)がいずれもストップ高。セメント・鉄鋼・石炭株も堅調。天山水泥(000877)が4.81%高、江蘇沙鋼(002075)が2.73%高、ヤン州煤業'A'(600188)が2.38%高。また、大手の高価格帯製品の値上げを好感し、酒造株も底堅い。

 そのほかでは、5G(第五世代移動通信)と「華為」関連の銘柄が物色された。米国の制裁は華為技術の5Gに影響しないと任正非・総裁がコメントし、買いが集まった。また、5G商用化が10月に始まるとの思惑も浮上し、買いを助長したもよう。立訊精密(002475)が6.35%高、科大訊飛(002230)が4.91%高、中興通訊'A'(000063)が4.65%高だった。

 上海・深センB株市場はいずれも全体の8割半の銘柄が上昇した。(投資調査部・李)

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