内藤証券

マーケット情報

お取扱商品のマーケット情報をご覧いただけます。

投信積立

投信積立は、毎月一定の金額を、時間をかけて継続的に投資する、長期の資産形成に適したサービスです。


投信積立の特徴

①少額から気軽に
1,000円からお申込いただけますので、少額から将来に向けた資産形成を始めたい方にピッタリです。
②手間いらず
毎月自動的に買付がおこなわれますので、忙しくて情報収集や取引の時間が取れない方でも無理なく続けられます
③分散投資
積立投資では「時間分散」や「資産分散」などの効果的な投資手法を手軽に実践でき、投資初心者の方にもおすすめです。

分散投資の効果


分散投資の効果

内藤証券の投信積立では、気軽に分散投資を行うことができます。分散投資とは、リスクを抑えて安定したリターンを目指す投資手法です。

分散投資には資産分散時間分散があります。

資産分散
複数の資産に分けて投資することを「資産分散」といいます。
1つの資産が下落した場合に損失を小さく抑えることが見込めます。
インデックス型やバランス型投資信託は少額で複数銘柄・商品に投資する効果を得る事ができ、資産分散効果が見込めます。
「卵は一つのカゴに盛るな」という投資の格言は、資産分散の大切さを説いています。
時間分散(ドル・コスト平均法)
買付時期を分けて投資することを「時間分散」といいます。
なかでも、定期的に一定額ずつ買付ける投資手法を「ドル・コスト平均法」といいます。
価格が安い時は買付数量が増え、反対に価格が高い時には買付数量が減る事から、購入価格を平準化でき、リスクに強い投資手法とされます。

内藤証券ではじめるメリット

①新NISAに対応
2024年から始まる新しいNISAでも投信積立をご利用いただけます。非課税でお得に投信積立をスタートしませんか?

NISAについて

②豊富なラインナップ
NISA対応商品をはじめ豊富なラインナップを揃えました。

NISAつみたて投資枠対象商品
NISA成長投資枠対象商品

③選べる3つのチャネル
お客様の投資スタイルに合わせて、支店取引、コールセンター取引、インターネット取引よりお選びいただけます。

口座開設はこちら


お申込方法

2023年11月18日(土)よりご利用いただけます。

インターネット取引

1
払込金融機関をご登録
ご登録方法
2
払込金融機関がお取引画面に反映
  • ※通常2営業日目以降
3
Succe-stradeの投信積立メニューよりお申込
お申込方法
4
ご希望の引落開始月(又は最短で開始できる月)より積立開始。

支店取引・コールセンター取引(お申込書ご利用の場合)

1
投信積立申込書に必要事項を記入
2
払込金融機関での審査・承認
3
ご希望の引落開始月(又は最短で開始できる月)より積立開始

支店取引・コールセンター取引(NaitoWebサービスご利用の場合)

1
NaitoWebサービスで払込金融機関をご登録
ご登録方法
2
払込金融機関がお客様画面に反映
  • ※通常2営業日目以降
3
投信積立申込書に必要事項を記入(払込金融機関のご記入不要)
4
ご希望の引落開始月(又は最短で開始できる月)より積立開始。

NISAでお得に

2024年からはじまる新しいNISA(成長投資枠、つみたて投資枠)でも投信積立をご利用頂けます。
長期の資産形成に適した投信積立を、非課税でお得にスタートしましょう。



2024年から始まる新しいNISAでは、買い付けた上場株式等を非課税かつ無期限で保有でき、従来のNISAよりも多くの金額の取引が可能なため、生涯にわたる柔軟な資産形成が可能です。

2024年から始まる新しいNISAでは、買い付けた上場株式等を非課税かつ無期限で保有でき、従来のNISAよりも多くの金額の取引が可能なため、生涯にわたる柔軟な資産形成が可能です。


NISAつみたて投資枠対象商品
NISA成長枠対象商品


NISA口座開設

内藤証券の口座をお持ちでない方

口座開設のお申し込みとあわせて、NISA口座開設もお申し込みください。

内藤証券の口座をお持ちの方

ネット取引のお客様

取引画面より手続き書類をご請求ください。

NISA口座開設申込

支店・コールセンター取引のお客様

お取引店までお問い合わせください。

  • ※金融機関を変更して口座開設いただく場合は、ご提出いただく書類が異なります。

投資信託のリスク
主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているものを組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
投資信託取引の手数料について
投資信託取引の手数料等は投資信託により異なりますので、詳細は目論見書でご確認いただくか個別商品ページをご確認ください。
投資信託取引は、クーリング・オフの対象にはなりません。