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キャンペーン

トレードシステムリニューアル記念 新規口座開設で上限30万円キャッシュバックキャンxペーン! トレードシステムリニューアル記念 新規口座開設で上限30万円キャッシュバックキャンxペーン!

【ネット取引】新規口座開設で最長3ヶ月間、上限30万円のキャッシュバック

対象口座:

ネット取引

ネット取引のトレードシステムリニューアルを記念して、ネット取引の新規口座を開設されたお客様を対象に、最長3ヶ月間、上限30万円の 国内株(信用取引を含む)売買委託手数料、中国株国内売買委託手数料、投信買付手数料をキャッシュバックするキャンペーンを実施いたします。

キャンペーン内容

キャンペーン期間 2020年7月1日(水)~9月30日(水)
対象となるお客様

2020年7月1日(水)以降に、ネットトレード口座を新規に開設されたお客様
法人口座も対象となります。

ジュニアNISA口座は対象となりません。
支店取引、コールセンター取引のいずれにも口座をお持ちでないお客様が対象です。
メールでの口座開設完了のお知らせを2020年7月2日から2020年10月1日までに弊社より送信したお客様を対象とさせていただきます。
キャンペーン対象期間

新規口座開設日(※)から翌々月末まで(約定日ベース)

新規口座開設日は、当社から開設完了メールを送信した前営業日となります。
キャンペーン内容

キャンペーン対象期間の国内株(信用取引を含む)売買委託手数料(※1)、中国株国内売買委託手数料(※2)、投信買付手数料をキャッシュバックいたします。

1.端株注文を含む電話でのご注文及び、信用取引の強制決済の委託手数料は対象外です。
2.現地手数料等・為替手数料はキャッシュバックの対象となりません。
キャンペーンの対象は約定日ベースで計算いたします
キャッシュバック金額の上限は30万円です。

キャンペーン適用イメージ

ご注意事項

  1. キャッシュバックはキャンペーン対象期間終了の翌月中旬にお客様の証券口座へ入金いたします。
  2. その他キャッシュバックとの併用はできません。
  3. 2020年7月以降に口座解約の手続きをされ、新たに新規口座をご開設された方は対象となりません。
  4. キャッシュバック金額は確定申告が必要になる場合がありますので、詳しくは税務署などへご確認ください。
  5. キャッシュバック時に口座廃止の手続きをされている場合は、キャッシュバックの対象外です。
  6. キャッシュバックの内容は、予告なく変更または中止となる場合がございますので予めご了承ください。

支店取引口座・コールセンター取引口座のお客様の新規口座開設は対象外です。



国内株式・国内ETF・ETN・REIT・上場新株予約権証券(ライツ)に係るリスク
株式等は株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。
国内株式・国内ETF・ETN・REIT・上場新株予約権証券(ライツ)の手数料について
国内株式 国内ETF・ETN・REIT・上場新株予約権証券(ライツ)に係る手数料はお客様の取引形態により違いがあるため、投資にかかる手数料についてはこちらをご確認ください。
国内株式 国内ETF・ETN・REIT・上場新株予約権証券(ライツ)に係る取引は、クーリング・オフの対象にはなりません。
信用取引のリスク
信用取引は取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。
信用取引の手数料について
信用取引の手数料はお客様の取引形態により違いがあるため、投資にかかる手数料についてはこちらをご確認ください。
信用取引は、クーリング・オフの対象にはなりません。
投資信託のリスク
主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているものを組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
投資信託取引の手数料について
投資信託取引の手数料等は投資信託により異なりますので、詳細は目論見書でご確認いただくか個別商品ページをご確認ください。
投資信託取引は、クーリング・オフの対象にはなりません。
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外国株式等は、株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。また、為替相場の変動等により損失(為替差損)が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等により、損失が生じるおそれがあります。
外国株式取引の手数料について
外国株式取引の手数料はお客様の取引形態により違いがあるため、投資にかかる手数料についてはこちらをご確認ください。
外国株式取引は、クーリング・オフの対象にはなりません。
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